東京国税局から電話が来てしまったぞ。遂に脱税がバレたか!?(; ・`д・´)
と思ったら、住宅ローン控除の確認だった。
電話の内容としては、
- 住民票を移したのが、2023年11月
- 入居日が、2024年2月
住宅ローン控除の手続きって本当に難解なのよ。ちんぷんかんぷんながらもネットで調べて、法務局から不動産登記簿を取り寄せるとか何とか、凄く苦労して資料をセットアップし、申請した。
と言っても、税金というのは、申請したタイミングでそれが良いかどうかは分からず、後になってから「いや、ダメだよ、これ」とツッコミが入る制度である。
あんな難しい資料、何がどう間違っていても不思議ではないし、何を書いたかも記憶に残ってないから、責められたらヤバい。(; ・`д・´)
もう、誘導尋問に従うしか無いよね。(´・ω・`)
( ゚Д゚)「2023年11月と、2024年2月。日付が違うのは何故ですか?」
(´・ω・`)「2023年11月というのは、不動産業者の指示で実行したもので、住民票の変更を行っています。私が実際に住み始めたのが、2024年2月です」
( ゚Д゚)「物件の引き渡しを行ったのはいつですか?」
(´・ω・`)「2023年11月より前ですね。10月だったか、9月だったか。それからリフォームとかして、2024年2月になってようやく入居した」
( ゚Д゚)「あ、リフォームしてます?」
(´・ω・`)「はい。リフォームとか、クリーニングとか」
( ゚Д゚)「それは買ったところとは違う業者で?」
(´・ω・`)「はい。あそこは不動産を売るだけの会社でして、リフォームは別のところ」
( ゚Д゚)「そうですか、分かりました。では、この申請のとおりに手続きを進めておきますので、どうも」
(´・ω・`)「ありがとうございます」
どうやら、乗り切れたらしい。(;´・ω・`)
僕も税金のカラクリなんて全然分からないんだけど。恐らく、ポイントは「2024年1月1日の前後どちらなのか?」ってところなんだと思う。
これが心底、分からん。
実態としての居住は間違いなく2024年2月だ。国税調査もそういう風に答えたし、何やかんやで世の中は「実態」が重視されるイメージがある。
一方、数千万円という金が動いたのは2023年だ。従って所得税とかそういうのは2023年がベースになる。
では、今回の場合、一体どっちなの?????
心底、分からん。しかし、国税局の人の話し振りからすると、「リフォームを以て2023年で承認」となったように聞こえた。
やっぱり、「実態」が重要になる、という印象を受けた。
確かに僕は2023年11月に住民票を移したけど、「そりゃ偽装も同然で、お前はそこに住んでねーじゃん!!」と言われればそう。
でも、
(´・ω・`)「だって、リフォームに時間が必要だったんだもん!!」
と言うと、僕自身が住んではおらずとも代わりに大工が入ってガンガン工事やってるから、それは「実態」として僕の居住の準備段階が始まっていると承認。
逆に、紙の上で名目だけ移して、リフォームも居住も何も無かったら、住宅ローン控除は承認されない。
そういうことなんだと思う。
非常に曖昧。
だから「実態って具体的に何なの?」というのはサッパリ分からん……というかグレーゾーンが大きく取られているのだろうが。
とにかくこのケースだと国税局の判定ではOKっぽい。
いやぁ、税金って難しいね。(;´・ω・`)
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